ユーキャン「生成AIパスポート講座」において教材制作を総合監修

2026年

2026年

4月8日(水)

4月8日(水)

AXプロデュース事業を展開するアンドドット株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:茨木 雄太、以下:アンドドット)は株式会社ユーキャン(本社:東京都新宿区、代表取締役:品川 泰一、以下:ユーキャン)が新規開講した「生成AIパスポート講座」における、教材制作の総合監修を務めました。 通信教育のリーディングカンパニーであるユーキャンが求める高い品質基準に応え、受講者が正しく、安全に生成AIを活用するための学習コンテンツ制作を技術面から強力にサポートいたしました。

AXプロデュース事業とは

AXプロデュース事業とは、AIを活用した業務改革(AX = AI Transformation)を、企業が理想的な形で実現できるよう総合的にプロデュースする事業です。 単なる知識の提供やツールの導入支援に留まらず、各企業の現状分析からAI活用戦略の策定、実務への実装支援、その後の効果測定まで一貫して伴走します。全社向けのAI基礎研修をはじめ、開発部門向けのAI実装研修、営業部門向けの生成AI活用研修など、組織の特性や職種に合わせた多彩なプログラムを提供し、AIを前提とした組織への変革を支援します。

本プロジェクトの背景と目的

現在、生成AIはビジネスのあらゆる現場で不可欠なツールとなりつつありますが、その一方で、著作権、個人情報の取り扱い、倫理的リスクといったビジネス活用におけるAIの「正しい活用リテラシー」習得が急務となっています。

本プロジェクトでは、数多くの資格講座を手掛け「学びやすさ」を追求してきたユーキャンのノウハウと、生成AIの最前線で開発~技術支援・導入定着までを一気通貫で行っているアンドドットの「実務知見」を融合。 一般社団法人生成AI活用普及協会(GUGA)が実施する「生成AIパスポート試験」のシラバスに基づき、正確かつ実効性の高い教材を提供することを目的としています。

アンドドットが果たした役割:専門性の担保

アンドドットは、本講座の総合監修者として、生成AIに関する専門的知見を提供いたしました。

  • カリキュラム立案および専門的見地に基づく原稿創作: 生成AIの知識を体系的に習得できるよう、カリキュラムの立案段階から参画。専門家の見地に基づき、講座の核となる原稿の創作および情報提供、技術的助言を行いました。

  • 多角的な教材制作支援: 動画教材用のシナリオ作成や撮影用パワーポイント資料の制作協力など、受講者が視覚的・体感的に学べるよう多角的なサポートを完遂いたしました。

今後の展開:AI教育のパートナーとして

今後は、本プロジェクトで培った「AIの専門知見を体系化・言語化するノウハウ」を広く展開し、以下のような課題を持つ企業・団体様の共創パートナーとして貢献してまいります。

  • 教育サービス事業者様: 新規AI講座の立ち上げ、既存教材の専門的監修・アップデート。

  • 一般企業の人事・DX担当者様: 自社独自のAI利用ガイドライン策定、および社内教育用コンテンツの受託開発。

  • 出版・メディア関連企業様: 専門性の高い生成AI関連書籍や記事の技術監修。

アンドドットは、正しいAI知識の普及を通じて、日本全体のDX推進と生産性向上に寄与してまいります。


【アンドドット株式会社について】 会社名:アンドドット株式会社(代表取締役:茨木 雄太)

本社:〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1-16-6 二葉ビル(GUILD) 2F-O1

事業内容:生成AIを活用したソリューション事業、および、それらに付帯する事業

URL:https://and-dot.co.jp/


【株式会社ユーキャンについて】

会社名:株式会社ユーキャン (代表取締役社長:品川 泰一)

本社:〒169-0075 東京都新宿区高田馬場4-2-38

URL:https://www.u-can.co.jp/


一般社団法人生成AI活用普及協会(GUGA)について】

団体名:一般社団法人生成AI活用普及協会(GUGA)理事長:井畑 敏

本社:〒105-0004 東京都港区新橋3丁目11−8−403

URL :guga.or.jp


【本リリースに関するメディアからの問い合わせ】

本社:東京都渋谷区道玄坂1-16-6 二葉ビル(GUILD) 2F-O1

会社名:アンドドット株式会社

E-mail:pr@and-dot.co.jp

担当者:アンドドット広報室


【関連情報】

ユーキャン「生成AIパスポート講座」 https://www.u-can.co.jp/nr260331a

一般社団法人生成AI活用普及協会(GUGA) https://guga.or.jp/2025-12-26/1100